企業の省エネ、脱炭素化をサポートし、経営改善や業績向上につなげる（1/3）

施策に取り組む前と後を比較して効果を見える化し、補助金の活用も助言

　世界情勢の不透明化などを背景に電気料金が高騰し、多くの企業で電力量の見直しを余儀なくされています。また、原材料の調達から製造、流通に至るサプライチェーン全体で温室効果ガスの削減が潮流となる中、取引先から脱炭素への取り組みを求められている中小企業も少なくありません。

　群馬県高崎市の「三究知」代表の石川智治さんは、事業活動におけるエネルギーの使用状況を診断。工作機械の劣化や不具合による運転時のロスや、営業時間外の待機電力など、光熱費を抑える具体策を授けることで、経営改善や利益アップをサポートしています。

　「私どもは、工場などのものづくりの現場を中心に、福祉・行政施設、ホテル・旅館にも対応しています。電気、ガス、太陽光といった再生可能エネルギーなど、設備の形態も問いません」

　効果を実感してもらえるよう、石川さんは現状の使用量を明らかにした上で、施策を実行した後にどのように変化するかを分かりやすく提示。顧客に寄り添った伴走支援を心掛け、省エネタイプの設備を導入する際に役立つ補助金についても案内しています。

　加えて、換気用の排気装置を点検したり、粉じんなどから呼吸を保護するマスクフィットテストを実施したり、作業環境の質についても調査。物理的にも心理的にもストレスのない“我慢をしない省エネ”を目指します。

　「エネルギーというのは目に見えないだけに、無駄遣いにはなかなか気付きにくいものです。形がないものを可視化するのが当方の役割であり腕の見せ所。データに裏打ちされた、有用な手だてを提案いたします」

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