[不動産投資]の専門家・プロ …35人
全国の不動産投資の専門家・コンサルタント
日本各地に事務所を構える「不動産投資」に関する専門家の中から、あなたにぴったりのプロをお探しいただけます。 専門家の気になるプロフィールや取材記事、経歴、サービス内容を掲載しています。
ミレニアム世代向けの投資助言サービスで、次世代の投資家を育成
資産運用を始めたいとき、どこで誰に相談しますか? 「accord and go」代表取締役の土井真典さんは、30年以上にわたる投資アドバイザー経験をもとに、投資助言サービスを展開しています。 「商品の販売は行...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 投資助言家
- 専門分野
- 会社名
- accord and go株式会社
- 所在地
- 東京都中央区日本橋兜町20 パークアクシス日本橋兜町201
FPは人生の道先案内人。人生100年時代を向かえる中、顧客の豊かな未来を共に築いていくことが使命
大手証券会社、保険会社勤務を経て、2004年に「FP事務所RICHWAY」を開業したファイナンシャルプランナー(FP)の井村紀之さん。生まれ育った京都の町を基点に、大阪をはじめとする関西圏の中小企業経営者および...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- ファイナンシャルプランナー
- 専門分野
- 会社名
- FP事務所RICHWAY
- 所在地
- 京都府京都市中京区烏丸通二条下ル秋野々町513-7F ㈱オールワンエージェント内
借地・底地など複雑な権利問題を解決に導き、不動産の価値を取り戻す
「土地を人に貸している」「一つの物件を兄弟姉妹で相続した」など、複数の権利者が絡む不動産は、売買などの取り扱いが困難です。沖縄市にある「エージェント」代表取締役の黒島誉乃さんは、旧法借地権や底地...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント
- 専門分野
- 会社名
- 株式会社エージェント
- 所在地
- 沖縄県沖縄市
賃貸だけが不動産会社ではない。アップランドエステートが切り拓く新しい道。
アップランドエステートという名前になったのは、今から10年前のこと。それまでは大木戸不動産という名前で営業していたそうです。前社名から数えれば、創業41年目という老舗ですが、ここに至るまでには、人の...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産の賃貸・売買
- 専門分野
- ◎新築建売住宅、中古マンション、中古戸建住宅、土地、各販売◎太陽光パネル・蓄電池販売(各メーカー)...
- 会社名
- 有限会社アップランドエステート
- 所在地
- 岩手県盛岡市中央通3丁目5番25号
首都圏・関西圏で1000件以上の実績を持つ任意売却の専門家
長引く不況による収入減や失業などにより住宅ローンを滞納する世帯が増えています。住宅ローンを滞納すると多くの場合、競売にかけられ強制退去となり自宅を失うことになります。 烏丸リアルマネジメント株...取材記事の続きを見る≫
- 職種
- 不動産コンサルタント、 宅地建物取引士、 住宅ローンアドバイザー
- 専門分野
- 任意売却業務
- 会社名
- 烏丸リアルマネジメント株式会社
- 所在地
- 京都府京都市中京区御幸町通丸太町下る毘沙門町553 御幸町ビル3階
この分野の専門家が書いたコラム
【メディア情報】金相場価格デイリーコメント週間まとめ(5/6〜5/10)
2024-05-12
ファイナンシャルプランナーの水野崇(CFP認定者/1級FP技能士)が、金・貴金属買取を全国展開している 「なんぼや」 HPに、平日は毎日「金相場価格」の専門家コメントを提供しています。 今週の金相場価格の振り返...
逆イールドと商業用不動産 裏と表の見方
2024-05-12
2024年5月10日 米国2年債 4.8719% 米国10年債 4.5003% ・2022年7月から今回の「逆イールド」がはじまっていますね。当時の株式雑誌や新聞にも株式市場の懸念があふれていましたね。上の...
忘れられている退職金が2023年3月末時点で約66万人、約2820億円もある
2024-05-11
上の資料は、社会保障審議会 企業年金・個人年金部会ヒアリング資料です。 (令和5年5月17日国民年金基金連合会) 企業型DC(確定拠出年金)を導入しているA企業に勤めていて、B企業(企業型DC導入なし)に転職した...
この分野の専門家が取り扱うJIJICO記事
4月から生命保険の保険料が改訂、見直すべきポイントはココ
2018-04-11
2018年4月の改定では掛け捨てタイプの死亡・高度障害時の保険の保険料が値下げとなりました。この機会にご自身に必要な保障を考えて、保険の見直しを考えてみてはいかがでしょうか。
親が認知症かも?遺産相続でトラブルにならないために気を付けたいこと
2018-02-05
認知症の高齢者が増えている昨今、財産管理等を行う後見人制度について理解を深めるとともに、相続トラブルの回避のための事前準備について考える。
火災保険では不十分 国も加入を推進する地震保険で万全の備えを
2016-05-11
阪神大震災後、国は民間の損害保険会社と共同で割安な地震保険を提供し加入を推進してきた。どこに住んでいても地震等の災害時の備えについて、日ごろから考えておくことが重要。