脳卒中リハビリ歴37年間の施術者が、脳機能と身体機能の向上をサポート（1/3）

脳血管疾患、パーキンソン病、脳性まひなどの人に向け、訪問型の自費リハビリを提供

　2006年度の診療報酬改定で、公的医療保険によるリハビリに日数制限が設けられました。脳梗塞などの脳血管疾患の人は、発症から180日間と定められています。

　「脳卒中などを患い、病院での治療を終えた後でも、リハビリを続けたいという方、また必要としている方は多くいらっしゃいます。当方は、こうした方々にも選択肢を増やし、お力になりたいと考えています」

　そう話すのは、「久留米脳梗塞リハビリサービス」の代表で、作業療法士の永田誠一さん。脳梗塞、脳出血、くも膜下出血などの後遺症や、パーキンソン病、脳性まひなどの人に向け、自費（保険外）リハビリを訪問型で提供しています。

　「脳卒中の場合、40歳以上の人は、介護保険制度で通所リハビリテーションのデイケアを利用できますが、リハビリ時間は多くが20分間となっています。高齢化が進み、施設は多くの要介護者を受け入れているため、開始直後を除けばこのように20分間程度での実施が一般的です。これでは、特に、社会復帰を目指す若年層の方にとって十分とは言えない現状があります。厚生労働省の「令和2年患者調査」によると、脳血管疾患患者のうち2割弱が20歳〜64歳以下の就労世代です。37年間、病院や介護施設に勤務する中で、『現行制度のプログラムに満足していない若い人が多くいる』と感じ、2022年に開業しました」

　永田さんは、2006年の改定前は、医療機関などで、脳卒中の発症から数年がたって運動機能が向上する方を大勢見てきたと言います。
　「筋肉や関節などに継続的に働きかけることで、『もっと体を動かせるようになりたい』という人たちをサポートしたいですね」

＜次ページへ続く＞

【次ページ】臨床と研究を通じて培った知見で、一人一人に合わせた施術をオーダーメード

次のページへ